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パソコンとソフトの償却について

Q

OSと応用ソフトがプレインストールされているパソコンを25万円で購入しました。この場合の償却年数はどのように判断したらいいのでしょうか?

A

パソコンの耐用年数は、一般用である場合は4年、サーバ用パソコンであれば5年とされています。ソフトウェアの場合は、複写販売用の場合は3年、その他の通常業務用などは5年とされています。

しかし、ご質問のように、実際にはパソコンにOSや応用ソフトがあらかじめ組み込まれて販売されているケースがほとんどです。この場合、現行では、購入時点でパソコンに取り込まれ、パソコン本体と通常一体のものとして販売されているOSは勿論、標準的なオフィス用の応用ソフトについてもパソコンの取得価額に含めることになります。ですので、該当する25万円をパソコンの取得価額として4年償却となります。

これらの組み込み済ソフトの「相当額」をトータルの購入価額から取り出して消耗品費として、残額をパソコンの本体価額とすることは認められていません。

パソコンを単独で購入し、価格明細が示されているOSや応用ソフトを購入した場合は、 パソコンは4年で償却(若しくは30万円未満の場合は3年一括償却か全額損金のいずれか選択可能)し、 ソフトは5年で償却(若しくは30万円未満の場合3年一括償却か全額損金のいずれか選択可能)します。

また、高機能・高額でそれ自体が独立した資産とみなされるものは、それぞれの相当額を区分して、別途で償却する必要があります。例えば、パソコンが40万円、応用ソフトが30万円、合計70万円で購入した場合などは、パソコンは4年で償却、応用ソフトは5年で償却する必要があります。

税理士 横山 三郎
[2003年8月1日 掲載]


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